ニプロ(8086)の大株主・株主構成

ニプロ(8086)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は4者です。保有比率が最も高いのは野村證券株式会社(日系証券銀行)の5.04%(2026/09/25の開示時点)です。次いでゴールドマン・サックス証券株式会社が5.01%を保有しています。

医療機器・医薬品メーカー。注射器、輸液セット、透析製品など医療用消耗品の製造・販売が主力事業。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 1,749.5円 ・ 安値 1,350.5円
2026/06/01(1,728円)2026/10/01(1,350.5円)
業種
精密機器
終値
1,350.5円
PER
16.3x
PBR
0.8x
52週レンジ位置
0%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
野村證券株式会社変更報告書6.49% → 5.04%▼1.45ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書5.64% → 4.59%▼1.05ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.8% → 6.49%▼0.31ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.73% → 6.8%▲0.07ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書6.33% → 5.64%▼0.69ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書5.13% → 6.73%▲1.6ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書8.24% → 5.13%▼3.11ptPDF ↗
ゴールドマン・サックス証券株式会社大量保有報告書5.01%PDF ↗
野村證券株式会社変更報告書7.7% → 8.24%▲0.54ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書6.16% → 6.33%▲0.17ptPDF ↗
ゴールドマン・サックス証券株式会社変更報告書5.21% → 4.87%▼0.34ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書7.86% → 7.7%▼0.16ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.89% → 7.86%▲0.97ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書6.65% → 6.16%▼0.49ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書9.31% → 6.89%▼2.42ptPDF ↗
日本電気硝子株式会社変更報告書5.96% → 4.96%▼1ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書8.3% → 9.31%▲1.01ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行大量保有報告書6.65%PDF ↗
野村證券株式会社変更報告書9.31% → 8.3%▼1.01ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書9.05% → 9.31%▲0.26ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書5.71% → 4.43%▼1.28ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書7.66% → 9.05%▲1.39ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書5.73% → 5.71%▼0.02ptPDF ↗
日本電気硝子株式会社訂正報告書6.96% → 5.96%▼1ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書6.75% → 5.73%▼1.02ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書7.74% → 7.66%▼0.08ptPDF ↗
日本電気硝子株式会社変更報告書6.96% → 5.96%▼1ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書8.92% → 7.74%▼1.18ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書8.49% → 8.92%▲0.43ptPDF ↗
日本電気硝子株式会社変更報告書7.96% → 6.96%▼1ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書7.72% → 8.49%▲0.77ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.08% → 7.72%▲1.64ptPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

ニプロ(8086)は、2026/08/19〜2026/09/25の間に2者の投資家から大量保有・変更報告書が3件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が3件(推定合計79.7億円)です。提出者の分類では「日系証券銀行」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、野村證券株式会社、ゴールドマン・サックス証券株式会社、日本電気硝子株式会社をはじめ計4者がニプロ(8086)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/09/25に野村證券株式会社が変更報告書を提出し、保有比率5.04%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。