武蔵精密工業(7220)の大株主・株主構成

武蔵精密工業(7220)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は6者です。保有比率が最も高いのは本田技研工業株式会社(事業会社)の28.14%(2025/11/27の開示時点)です。次いでグランサム、マヨ、ヴァン オッテルロー アンド カンパニー エルエルシーが6.32%を保有しています。

自動車部品メーカー。エンジン関連部品やトランスミッション部品などの精密機械部品を製造・販売。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 9,740円 ・ 安値 2,684円
2026/06/01(9,310円)2026/10/01(3,065円)
業種
輸送用機器
終値
3,065円
PER
158.9x
PBR
1.65x
52週レンジ位置
11%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
グランサム、マヨ、ヴァン オッテルロー アンド カンパニー エルエルシー変更報告書5.12% → 6.32%▲1.2ptPDF ↗
グランサム、マヨ、ヴァン オッテルロー アンド カンパニー エルエルシー大量保有報告書5.12%PDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.84% → 3.73%▼3.11ptPDF ↗
モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社変更報告書5.94% → 1.65%▼4.29ptPDF ↗
野村證券株式会社大量保有報告書6.84%PDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書5.47% → 4.06%▼1.41ptPDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書9.59% → 5.47%▼4.12ptPDF ↗
モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社大量保有報告書5.94%PDF ↗
グランサム、マヨ、ヴァン オッテルロー アンド カンパニー エルエルシー変更報告書5.11% → 4.09%▼1.02ptPDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書10.44% → 9.59%▼0.85ptPDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書11.4% → 10.44%▼0.96ptPDF ↗
グランサム、マヨ、ヴァン オッテルロー アンド カンパニー エルエルシー大量保有報告書5.11%PDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書11.51% → 11.4%▼0.11ptPDF ↗
本田技研工業株式会社訂正報告書28.14%PDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書11.16% → 11.51%▲0.35ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書5.01% → 4.46%▼0.55ptPDF ↗
本田技研工業株式会社大量保有報告書24.96%PDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書10.15% → 11.16%▲1.01ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.27% → 5.01%▼1.26ptPDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書8.94% → 10.15%▲1.21ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.14% → 6.27%▲0.13ptPDF ↗
野村證券株式会社大量保有報告書6.14%PDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書7.83% → 8.94%▲1.11ptPDF ↗
三井住友DSアセットマネジメント株式会社変更報告書5.1% → 3.94%▼1.16ptPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

武蔵精密工業(7220)は、2026/08/12〜2026/09/24の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち買い方向(取得)が2件(推定合計45.5億円)です。提出者の分類では「外資系伝統運用会社」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、本田技研工業株式会社、グランサム、マヨ、ヴァン オッテルロー アンド カンパニー エルエルシー、三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社をはじめ計6者が武蔵精密工業(7220)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/09/24にグランサム、マヨ、ヴァン オッテルロー アンド カンパニー エルエルシーが変更報告書を提出し、保有比率6.32%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。