カーリット(4275)の大株主・株主構成

カーリット(4275)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は5者です。保有比率が最も高いのは株式会社みずほ銀行(日系証券銀行)の11.09%(2026/10/01の開示時点)です。次いで野村證券株式会社が6.83%を保有しています。

火工品・爆薬・化学品などの製造・販売を主業とする化学メーカー。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 2,646円 ・ 安値 1,883円
2026/06/01(2,282円)2026/10/01(1,907円)
業種
化学
終値
1,907円
PER
14.6x
PBR
1.07x
52週レンジ位置
37%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
株式会社みずほ銀行変更報告書11.33% → 11.09%▼0.24ptPDF ↗
丸紅株式会社変更報告書7.89% → 5.66%▼2.23ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書12.36% → 11.33%▼1.03ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書13.34% → 12.36%▼0.98ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書5.2% → 6.83%▲1.63ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書11.14% → 13.34%▲2.2ptPDF ↗
丸紅株式会社訂正報告書8.3% → 7.89%▼0.41ptPDF ↗
丸紅株式会社変更報告書8.3% → 7.89%▼0.41ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書8.49% → 11.14%▲2.65ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.85% → 5.2%▼1.65ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書5.71% → 6.85%▲1.14ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.36% → 5.71%▼0.65ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書7.19% → 6.36%▼0.83ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書9.45% → 8.49%▼0.96ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書9.17% → 9.45%▲0.28ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書5.83% → 7.19%▲1.36ptPDF ↗
野村證券株式会社大量保有報告書5.83%PDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書5.25% → 3.54%▼1.71ptPDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社大量保有報告書5.25%PDF ↗
ニュートン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社変更報告書6.7% → 4.75%▼1.95ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書10.45% → 9.17%▼1.28ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書11.23% → 10.45%▼0.78ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書12.24% → 11.23%▼1.01ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書13.25% → 12.24%▼1.01ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書12.09% → 13.25%▲1.16ptPDF ↗
株式会社みずほ銀行変更報告書11% → 12.09%▲1.09ptPDF ↗
ニュートン・インベストメント・マネジメント・ジャパン株式会社変更報告書5.46% → 6.7%▲1.24ptPDF ↗
自社株買い(TDnet適時開示)
開示2件。上限は取締役会で決議した取得枠で、実際の取得額はこれを下回ることがあります。
開示日種別取得枠(上限)内容原文
2026/09/25進捗-自己株式の取得状況および取得終了に関するお知らせPDF ↗
2026/09/01進捗-自己株式の取得状況に関するお知らせPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

カーリット(4275)は、2026/08/25〜2026/08/28の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち買い方向(取得)が2件(推定合計22.9億円)です。提出者の分類では「日系証券銀行」による届出が最も多くなっています。

カーリット(4275)の更新を追う

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、株式会社みずほ銀行、野村證券株式会社、丸紅株式会社をはじめ計5者がカーリット(4275)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/10/01に株式会社みずほ銀行が変更報告書を提出し、保有比率11.09%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。