児玉化学工業4222)の大株主・株主構成

児玉化学工業(4222)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は1者です。保有比率が最も高いのはエンデバー・ユナイテッド株式会社(PE・メザニンファンド)の31.57%(2026/09/14の開示時点)です。

樹脂加工メーカーで、自動車部品・住宅設備関連製品を製造販売する3事業部門を展開。樹脂技術と金属技術の融合を競争優位に置く。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 1,194円 ・ 安値 556円
2026/05/14(1,194円)2026/09/16(656円)
業種
化学
終値
656円
PER
0.4x
PBR
2.52x
52週レンジ位置
13%
株主優待
なし
株価・指標は2026/09/16時点
大量保有報告書の提出投資家
  • エンデバー・ユナイテッド株式会社
    PE・メザニンファンド
    保有比率 31.57%(時点)
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書32.96% → 31.57%1.39ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書34.46% → 32.96%1.5ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書36.07% → 34.46%1.61ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書37.25% → 36.07%1.18ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書38.67% → 37.25%1.42ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書40.76% → 38.67%2.09ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書42.7% → 40.76%1.94ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書46.36% → 42.7%3.66ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書47.41% → 46.36%1.05ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書48.53% → 47.41%1.12ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書49.57% → 48.53%1.04ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書50.73% → 49.57%1.16ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書51.74% → 50.73%1.01ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書51.63% → 51.74%0.11ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書52.89% → 51.63%1.26ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書54.2% → 52.89%1.31ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書56.44% → 54.2%2.24ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書58.21% → 56.44%1.77ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書60.2% → 58.21%1.99ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書61.24% → 60.2%1.04ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書62.48% → 61.24%1.24ptPDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書62.48% → 62.48%PDF ↗
エンデバー・ユナイテッド株式会社変更報告書62.68% → 62.48%0.2ptPDF ↗
自社株買い(TDnet適時開示)
開示1件。上限は取締役会で決議した取得枠で、実際の取得額はこれを下回ることがあります。
開示日種別取得枠(上限)内容原文
2026/09/01進捗-自己株式の取得状況に関するお知らせPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

児玉化学工業(4222)は、2026/08/18〜2026/08/27の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が5件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が5件(推定合計10.8億円)です。提出者の分類では「PE・メザニンファンド」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、エンデバー・ユナイテッド株式会社が児玉化学工業(4222)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/09/14にエンデバー・ユナイテッド株式会社が変更報告書を提出し、保有比率31.57%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。