インフォメティス(281A)の大株主・株主構成

インフォメティス(281A)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は9者です。保有比率が最も高いのは岡三証券株式会社(日系証券銀行)の17.77%(2026/08/24の開示時点)です。次いで株式会社フォーバルが13.06%を保有しています。

エネルギーデータとAIを活用し、電力利用効率の最適化を実現するエナジー・インフォマティクスソリューションを提供する企業。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 479円 ・ 安値 377円
2026/08/07(450円)2026/10/02(377円)
業種
情報・通信業
終値
377円
PBR
3.18x
52週レンジ位置
5%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/02時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
岡三証券株式会社変更報告書18.96% → 17.77%▼1.19ptPDF ↗
岡三証券株式会社変更報告書19.98% → 18.96%▼1.02ptPDF ↗
岡三証券株式会社大量保有報告書19.98%PDF ↗
伊藤忠エネクス株式会社変更報告書5.23% → 2.95%▼2.28ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書5.63% → 1.41%▼4.22ptPDF ↗
野村證券株式会社大量保有報告書5.63%PDF ↗
東海東京証券株式会社変更報告書11.44% → 4.4%▼7.04ptPDF ↗
東海東京証券株式会社変更報告書12.36% → 11.44%▼0.92ptPDF ↗
東海東京証券株式会社変更報告書13.42% → 12.36%▼1.06ptPDF ↗
東海東京証券株式会社変更報告書14.51% → 13.42%▼1.09ptPDF ↗
東海東京証券株式会社訂正報告書15.56% → 14.51%▼1.05ptPDF ↗
東海東京証券株式会社変更報告書15.56% → 14.51%▼1.05ptPDF ↗
東海東京証券株式会社変更報告書15.86% → 15.56%▼0.3ptPDF ↗
東海東京証券株式会社変更報告書17.97% → 15.86%▼2.11ptPDF ↗
東海東京証券株式会社変更報告書19.36% → 17.97%▼1.39ptPDF ↗
東海東京証券株式会社変更報告書18.37% → 19.36%▲0.99ptPDF ↗
東海東京証券株式会社大量保有報告書18.37%PDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書5.35% → 4.04%▼1.31ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書5.15% → 5.35%▲0.2ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書5.11% → 5.15%▲0.04ptPDF ↗
株式会社SBI証券大量保有報告書5.11%PDF ↗
ゴーディアン・キャピタル・シンガポール・プライベート・リミテッド変更報告書6.09% → 4.92%▼1.17ptPDF ↗
ゴーディアン・キャピタル・シンガポール・プライベート・リミテッド変更報告書5.07% → 6.09%▲1.02ptPDF ↗
ゴーディアン・キャピタル・シンガポール・プライベート・リミテッド訂正報告書5.07%PDF ↗
ゴーディアン・キャピタル・シンガポール・プライベート・リミテッド大量保有報告書5.07%PDF ↗
ジャフコ グループ株式会社変更報告書8.52% → 2.78%▼5.74ptPDF ↗
ジャフコ グループ株式会社大量保有報告書8.52%PDF ↗
株式会社フォーバル大量保有報告書13.06%PDF ↗
伊藤忠エネクス株式会社大量保有報告書5.23%PDF ↗
TIS株式会社大量保有報告書5.72%PDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

インフォメティス(281A)は、2025/12/26〜2026/08/24の間に2者の投資家から大量保有・変更報告書が4件提出されています。うち買い方向(取得)が2件(推定合計9.2億円)、売り方向(譲渡・売却)が2件(推定合計0.6億円)です。提出者の分類では「日系証券銀行」による届出が最も多くなっています。

インフォメティス(281A)の更新を追う

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、岡三証券株式会社、株式会社フォーバル、TIS株式会社をはじめ計9者がインフォメティス(281A)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/08/24に岡三証券株式会社が変更報告書を提出し、保有比率17.77%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。