Kaizen Platform(4170)の大株主・株主構成

Kaizen Platform(4170)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は3者です。保有比率が最も高いのは黒田 直樹(個人)の6.54%(2026/09/02の開示時点)です。次いで株式会社SBI証券が4.1%を保有しています。

DX支援会社。WebサイトUI/UX改善サービス「KAIZEN UX」、広告・動画制作「KAIZEN AD」によりDXで顧客体験をKaizenするプラットフォームを提供。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 231円 ・ 安値 97円
2026/06/01(128円)2026/10/01(113円)
業種
情報・通信業
終値
113円
PBR
0.64x
52週レンジ位置
12%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
株式会社SBI証券変更報告書9.85% → 4.1%▼5.75ptPDF ↗
黒田 直樹訂正報告書9.52% → 6.54%▼2.98ptPDF ↗
黒田 直樹訂正報告書6.54% → 2.9%▼3.64ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書11.07% → 9.85%▼1.22ptPDF ↗
黒田 直樹変更報告書9.52% → 6.54%▼2.98ptPDF ↗
黒田 直樹変更報告書6.54% → 2.9%▼3.64ptPDF ↗
楽天証券株式会社変更報告書5.39% → 2.98%▼2.41ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書14% → 11.07%▼2.93ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書10.85% → 14%▲3.15ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書10.65% → 10.85%▲0.2ptPDF ↗
黒田 直樹変更報告書8.43% → 9.52%▲1.09ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書10.66% → 10.65%▼0.01ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書9.24% → 10.66%▲1.42ptPDF ↗
黒田 直樹変更報告書7.36% → 8.43%▲1.07ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書8.78% → 9.24%▲0.46ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書8.07% → 8.78%▲0.71ptPDF ↗
楽天証券株式会社変更報告書5.21% → 5.39%▲0.18ptPDF ↗
黒田 直樹訂正報告書6.08% → 7.36%▲1.28ptPDF ↗
黒田 直樹変更報告書6.08% → 7.36%▲1.28ptPDF ↗
黒田 直樹訂正報告書6.08% → 7.02%▲0.94ptPDF ↗
黒田 直樹変更報告書6.08% → 7.02%▲0.94ptPDF ↗
楽天証券株式会社変更報告書6.24% → 5.21%▼1.03ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書10.93% → 8.07%▼2.86ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書6.77% → 10.93%▲4.16ptPDF ↗
黒田 直樹訂正報告書5% → 6.08%▲1.08ptPDF ↗
黒田 直樹変更報告書5% → 6.08%▲1.08ptPDF ↗
黒田 直樹訂正報告書5%PDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書5.6% → 6.77%▲1.17ptPDF ↗
黒田 直樹大量保有報告書5%PDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書7.85% → 5.6%▼2.25ptPDF ↗
株式会社SBI証券大量保有報告書7.85%PDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書6.27% → 4.54%▼1.73ptPDF ↗
株式会社SBI証券大量保有報告書6.27%PDF ↗
楽天証券株式会社変更報告書5.21% → 6.24%▲1.03ptPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

Kaizen Platform(4170)は、2026/08/28〜2026/09/02の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が3件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が3件(推定合計2.7億円)です。提出者の分類では「個人」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、黒田 直樹、株式会社SBI証券、楽天証券株式会社がKaizen Platform(4170)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/09/07に株式会社SBI証券が変更報告書を提出し、保有比率4.1%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。