
Terra Drone(278A)、德重 徹が保有比率を50.26%に訂正|訂正報告書
Terra Drone(278A) ・ 訂正
Terra Drone(278A)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は4者です。保有比率が最も高いのは德重 徹(個人)の50.26%(2026/09/15の開示時点)です。次いでみずほ証券株式会社が4.73%を保有しています。
測量・点検・農業用ドローンのハード・ソフト開発及びサービス提供と、ドローン運航管理システム(UTM)の開発・提供を行う。
最終更新(反映済みの最新開示日):
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| 德重 徹 | 訂正報告書 | 55.39% → 50.26%▼5.13pt | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 変更報告書 | 55.39% → 50.26%▼5.13pt | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 訂正報告書 | 55.39% → 55.39% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 変更報告書 | 55.7% → 55.39%▼0.31pt | PDF ↗ | |
| みずほ証券株式会社 | 変更報告書 | 6.11% → 4.73%▼1.38pt | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 訂正報告書 | 55.7% → 55.39%▼0.31pt | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 変更報告書 | 55.7% → 56.25%▲0.55pt | PDF ↗ | |
| みずほ証券株式会社 | 大量保有報告書 | 6.11% | PDF ↗ | |
| Saudi Aramco Entrepreneurship Ventures Company Limited | 変更報告書 | 5.19% → 3.44%▼1.75pt | PDF ↗ | |
| SBIインベストメント株式会社 | 変更報告書 | 5.05% → 3.3%▼1.75pt | PDF ↗ | |
| SBIインベストメント株式会社 | 変更報告書 | 5.38% → 5.05%▼0.33pt | PDF ↗ | |
| SBIインベストメント株式会社 | 大量保有報告書 | 5.38% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 変更報告書 | 57.95% → 55.7%▼2.25pt | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 変更報告書 | 55.7% → 55.7% | PDF ↗ | |
| SBIインベストメント株式会社 | 変更報告書 | 5.06% → 4.73%▼0.33pt | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 変更報告書 | 55.7% → 55.7% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 変更報告書 | 57.95% → 57.95% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 訂正報告書 | 57.95% → 57.95% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 訂正報告書 | 57.95% → 57.95% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 変更報告書 | 57.95% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 変更報告書 | 57.95% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 訂正報告書 | 57.95% | PDF ↗ | |
| SBIインベストメント株式会社 | 変更報告書 | 5.67% → 5.06%▼0.61pt | PDF ↗ | |
| SBIインベストメント株式会社 | 変更報告書 | 5.01% → 5.67%▲0.66pt | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 訂正報告書 | 55.82% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 訂正報告書 | 57.92% | PDF ↗ | |
| SBIインベストメント株式会社 | 大量保有報告書 | 5.01% | PDF ↗ | |
| 德重 徹 | 大量保有報告書 | 55.82% | PDF ↗ |
Terra Drone(278A)は、2026/08/07〜2026/09/15の間に2者の投資家から大量保有・変更報告書が4件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が4件(推定合計125.4億円)です。提出者の分類では「個人」による届出が最も多くなっています。
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EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、德重 徹、みずほ証券株式会社、Saudi Aramco Entrepreneurship Ventures Company Limitedをはじめ計4者がTerra Drone(278A)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/09/15に德重 徹が訂正報告書を提出し、保有比率50.26%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。