メディアリンクス(6659)の大株主・株主構成

メディアリンクス(6659)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は3者です。保有比率が最も高いのは野村證券株式会社(日系証券銀行)の1.17%(2026/08/07の開示時点)です。次いでEvo Fundが1.14%を保有しています。

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最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 88円 ・ 安値 42円
2026/06/01(69円)2026/10/01(44円)
業種
電気機器
終値
44円
PBR
1.34x
52週レンジ位置
18%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
野村證券株式会社変更報告書5.21% → 1.17%▼4.04ptPDF ↗
バークレイズ・バンク・ピーエルシー変更報告書5.23% → 0.18%▼5.05ptPDF ↗
バークレイズ・バンク・ピーエルシー大量保有報告書5.23%PDF ↗
野村證券株式会社大量保有報告書5.21%PDF ↗
Evo Fund変更報告書4.88% → 1.14%▼3.74ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書5.79% → 4.88%▼0.91ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書7.08% → 5.79%▼1.29ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書7.95% → 7.08%▼0.87ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書8.89% → 7.95%▼0.94ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書9.73% → 8.89%▼0.84ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書10.61% → 9.73%▼0.88ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書11.53% → 10.61%▼0.92ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書12.01% → 11.53%▼0.48ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書14.7% → 12.01%▼2.69ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書15.65% → 14.7%▼0.95ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書16.62% → 15.65%▼0.97ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書17.7% → 16.62%▼1.08ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書18.18% → 17.7%▼0.48ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書18.57% → 18.18%▼0.39ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書19.34% → 18.57%▼0.77ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書20.55% → 19.34%▼1.21ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書21.23% → 20.55%▼0.68ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書21.76% → 21.23%▼0.53ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書23.39% → 21.76%▼1.63ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書24.45% → 23.39%▼1.06ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書24.92% → 24.45%▼0.47ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書25.89% → 24.92%▼0.97ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書26.29% → 25.89%▼0.4ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書26.94% → 26.29%▼0.65ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書27.24% → 26.94%▼0.3ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書27.97% → 27.24%▼0.73ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書28.72% → 27.97%▼0.75ptPDF ↗
Evo Fund変更報告書29.34% → 28.72%▼0.62ptPDF ↗
Evo Fund大量保有報告書29.34%PDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

メディアリンクス(6659)は、2026/08/07〜2026/08/07の間に2者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が2件(推定合計3.2億円)です。提出者の分類では「プライムブローカー」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、野村證券株式会社、Evo Fund、バークレイズ・バンク・ピーエルシーがメディアリンクス(6659)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/08/07に野村證券株式会社が変更報告書を提出し、保有比率1.17%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。