三井金属(5706)の大株主・株主構成

三井金属(5706)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は7者です。保有比率が最も高いのはブラックロック・ジャパン株式会社(外資系伝統運用会社)の7.13%(2026/06/05の開示時点)です。次いで野村證券株式会社が6.25%を保有しています。

非鉄金属製錬・精製及び金属製品製造が主業で、銅、亜鉛、貴金属などの製造・販売を行う企業。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 53,840円 ・ 安値 2,272円
2026/06/01(53,840円)2026/10/01(2,464.5円)
業種
非鉄金属
終値
2,464.5円
PER
15.4x
PBR
3.42x
52週レンジ位置
0%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
キャピタル・リサーチ・アンド・マネージメント・カンパニー変更報告書8.2% → 3.68%▼4.52ptPDF ↗
キャピタル・リサーチ・アンド・マネージメント・カンパニー変更報告書9.24% → 8.2%▼1.04ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.63% → 6.25%▼0.38ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.99% → 6.63%▼0.36ptPDF ↗
キャピタル・リサーチ・アンド・マネージメント・カンパニー変更報告書5.49% → 9.24%▲3.75ptPDF ↗
キャピタル・リサーチ・アンド・マネージメント・カンパニー大量保有報告書5.49%PDF ↗
ブラックロック・ジャパン株式会社変更報告書5.08% → 7.13%▲2.05ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書7.81% → 6.99%▼0.82ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書7.78% → 7.81%▲0.03ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書6.66% → 7.78%▲1.12ptPDF ↗
みずほ証券株式会社変更報告書5.84% → 4.25%▼1.59ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書7.75% → 6.66%▼1.09ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書9.01% → 7.75%▼1.26ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.09% → 9.01%▼1.08ptPDF ↗
みずほ証券株式会社大量保有報告書5.84%PDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.43% → 10.09%▼1.34ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.47% → 11.43%▼0.04ptPDF ↗
三井住友DSアセットマネジメント株式会社変更報告書5.38% → 4.07%▼1.31ptPDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社大量保有報告書5.28%PDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.61% → 11.47%▼0.14ptPDF ↗
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社変更報告書5.05% → 4.79%▼0.26ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書12.72% → 11.61%▼1.11ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.54% → 12.72%▲1.18ptPDF ↗
三井住友DSアセットマネジメント株式会社大量保有報告書5.38%PDF ↗
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ変更報告書5.07% → 3.81%▼1.26ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.59% → 11.54%▲0.95ptPDF ↗
ブラックロック・ジャパン株式会社大量保有報告書5.08%PDF ↗
株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ大量保有報告書5.07%PDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.87% → 10.59%▼1.28ptPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

三井金属(5706)は、2026/09/07〜2026/09/25の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が2件(推定合計748億円)です。提出者の分類では「外資系伝統運用会社」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、ブラックロック・ジャパン株式会社、野村證券株式会社、三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社をはじめ計7者が三井金属(5706)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/09/25にキャピタル・リサーチ・アンド・マネージメント・カンパニーが変更報告書を提出し、保有比率3.68%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。