
ゼナーアセットが住友大阪セメント5.46%取得、98.8億円投資
住友大阪セメント(5232) ・ 98.8億円
住友大阪セメント(5232)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は7者です。保有比率が最も高いのはシルチェスター・インターナショナル・インベスターズ・エルエルピー(アクティビスト)の14.83%(2026/08/05の開示時点)です。次いでブラックロック・ジャパン株式会社が5.49%を保有しています。
セメント製造販売を主事業とし、骨材やコンクリート製品、化学品などの製造販売も行う建設材料メーカー。
最終更新(反映済みの最新開示日):
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| ゼナーアセットマネジメントエルエルピー | 大量保有報告書 | 5.46% | PDF ↗ | |
| シルチェスター・インターナショナル・インベスターズ・エルエルピー | 変更報告書 | 16.01% → 14.83%▼1.18pt | PDF ↗ | |
| シルチェスター・インターナショナル・インベスターズ・エルエルピー | 変更報告書 | 17.19% → 16.01%▼1.18pt | PDF ↗ | |
| シルチェスター・インターナショナル・インベスターズ・エルエルピー | 変更報告書 | 18.34% → 17.19%▼1.15pt | PDF ↗ | |
| ブラックロック・ジャパン株式会社 | 大量保有報告書 | 5.49% | PDF ↗ | |
| シルチェスター・インターナショナル・インベスターズ・エルエルピー | 変更報告書 | 19.43% → 18.34%▼1.09pt | PDF ↗ | |
| ゴールドマン・サックス証券株式会社 | 変更報告書 | 5.03% → 4.99%▼0.04pt | PDF ↗ | |
| ゴールドマン・サックス証券株式会社 | 大量保有報告書 | 5.03% | PDF ↗ | |
| 三井住友信託銀行株式会社 | 変更報告書 | 5.01% → 4%▼1.01pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 5.39% → 4.18%▼1.21pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 6.43% → 5.39%▼1.04pt | PDF ↗ | |
| シルチェスター・インターナショナル・インベスターズ・エルエルピー | 変更報告書 | 20.52% → 19.43%▼1.09pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 7.41% → 6.43%▼0.98pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 8.06% → 7.41%▼0.65pt | PDF ↗ | |
| シルチェスター・インターナショナル・インベスターズ・エルエルピー | 変更報告書 | 21.54% → 20.52%▼1.02pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 8.77% → 8.06%▼0.71pt | PDF ↗ | |
| シルチェスター・インターナショナル・インベスターズ・エルエルピー | 変更報告書 | 20.85% → 21.54%▲0.69pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 7.48% → 8.77%▲1.29pt | PDF ↗ |
住友大阪セメント(5232)は、2026/08/05〜2026/08/13の間に2者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち買い方向(取得)が1件(推定合計98.8億円)、売り方向(譲渡・売却)が1件(推定合計21.6億円)です。提出者の分類では「アクティビスト」による届出が最も多くなっています。
新しい開示が出たときに気づけるよう、RSSリーダー(Feedly・Inoreader等)に登録できます。
EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、シルチェスター・インターナショナル・インベスターズ・エルエルピー、ブラックロック・ジャパン株式会社、ゼナーアセットマネジメントエルエルピーをはじめ計7者が住友大阪セメント(5232)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/08/13にゼナーアセットマネジメントエルエルピーが大量保有報告書を提出し、保有比率5.46%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。