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横浜ゴム(5101)、三井住友DSアセットマネジメント株式会社が保有比率5.01%に引き下げ|大量保有報告書
横浜ゴム(5101) ・ 76.2億円
横浜ゴム(5101)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は7者です。保有比率が最も高いのは株式会社みずほ銀行(日系証券銀行)の13.01%(2025/09/12の開示時点)です。次いで野村證券株式会社が10.97%を保有しています。
タイヤ製造を主力とし、産業用ゴム製品や化学製品など幅広い製品を製造販売する総合ゴムメーカー。
最終更新(反映済みの最新開示日):
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| 三井住友DSアセットマネジメント株式会社 | 大量保有報告書 | 5.01% | PDF ↗ | |
| SMBC日興証券株式会社 | 変更報告書 | 5.63% → 4.84%▼0.79pt | PDF ↗ | |
| 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.75% → 5.75% | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 9.96% → 10.96%▲1pt | PDF ↗ | |
| 三井住友DSアセットマネジメント株式会社 | 大量保有報告書 | 5.63% | PDF ↗ | |
| 三井住友信託銀行株式会社 | 変更報告書 | 6.03% → 5.75%▼0.28pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 10.97% → 9.96%▼1.01pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 11.2% → 10.97%▼0.23pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 11.4% → 11.2%▼0.2pt | PDF ↗ | |
| 三井住友信託銀行株式会社 | 変更報告書 | 5.95% → 6.03%▲0.08pt | PDF ↗ | |
| 株式会社みずほ銀行 | 変更報告書 | 12.34% → 13.01%▲0.67pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 11.21% → 11.4%▲0.19pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 11.03% → 11.21%▲0.18pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 11% → 11.03%▲0.03pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 10.96% → 11%▲0.04pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 10.81% → 10.96%▲0.15pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 11.04% → 10.81%▼0.23pt | PDF ↗ | |
| 三井住友信託銀行株式会社 | 変更報告書 | 5.8% → 5.95%▲0.15pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 10.99% → 11.04%▲0.05pt | PDF ↗ | |
| 三井住友信託銀行株式会社 | 変更報告書 | 5.51% → 5.8%▲0.29pt | PDF ↗ | |
| 株式会社みずほ銀行 | 変更報告書 | 11.3% → 12.34%▲1.04pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 11.91% → 10.99%▼0.92pt | PDF ↗ |
横浜ゴム(5101)は、2026/08/07〜2026/08/07の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が1件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が1件(推定合計76.2億円)です。提出者の分類では「国内アセットマネジメント」による届出が最も多くなっています。
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EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、株式会社みずほ銀行、野村證券株式会社、野村アセットマネジメント株式会社をはじめ計7者が横浜ゴム(5101)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/08/07に三井住友DSアセットマネジメント株式会社が大量保有報告書を提出し、保有比率5.01%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。