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コスモス薬品(3349)、野村證券株式会社が保有比率5.86%に引き下げ|大量保有報告書
コスモス薬品(3349) ・ 55.2億円
コスモス薬品(3349)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は5者です。保有比率が最も高いのは有限会社萬緑(その他)の41.47%(2026/05/13の開示時点)です。次いでベイリー・ギフォード・アンド・カンパニーが7.65%を保有しています。
ドラッグストア「ドラッグストアコスモス」を中心に、医薬品・日用雑貨・食品などを販売する小売事業を展開。
最終更新(反映済みの最新開示日):
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 6.88% → 5.86%▼1.02pt | PDF ↗ | |
| 有限会社萬緑 | 変更報告書 | 38.29% → 41.47%▲3.18pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.95% → 6.88%▲0.93pt | PDF ↗ | |
| ベイリー・ギフォード・アンド・カンパニー | 変更報告書 | 6.66% → 7.65%▲0.99pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 大量保有報告書 | 5.95% | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.18% → 3.69%▼1.49pt | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.13% → 5.18%▲0.05pt | PDF ↗ | |
| ベイリー・ギフォード・アンド・カンパニー | 変更報告書 | 7.71% → 6.66%▼1.05pt | PDF ↗ | |
| 有限会社萬緑 | 変更報告書 | 38.29% → 38.29% | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 大量保有報告書 | 5.13% | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.51% → 4.82%▼0.69pt | PDF ↗ | |
| ベイリー・ギフォード・アンド・カンパニー | 変更報告書 | 6.42% → 7.71%▲1.29pt | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.94% → 5.51%▼0.43pt | PDF ↗ | |
| ベイリー・ギフォード・アンド・カンパニー | 大量保有報告書 | 6.42% | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.67% → 5.94%▲0.27pt | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.21% → 5.67%▲0.46pt | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.35% → 5.21%▼0.14pt | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.16% → 5.35%▲0.19pt | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.55% → 5.16%▼0.39pt | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 6.01% → 5.55%▼0.46pt | PDF ↗ | |
| JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 6.26% → 6.01%▼0.25pt | PDF ↗ |
コスモス薬品(3349)は、2026/09/04〜2026/09/04の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が1件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が1件(推定合計55.2億円)です。提出者の分類では「日系証券銀行」による届出が最も多くなっています。
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EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、有限会社萬緑、ベイリー・ギフォード・アンド・カンパニー、野村アセットマネジメント株式会社をはじめ計5者がコスモス薬品(3349)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/09/04に野村證券株式会社が変更報告書を提出し、保有比率5.86%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。