日本マイクロニクス(6871)の大株主・株主構成

日本マイクロニクス(6871)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は3者です。保有比率が最も高いのは野村アセットマネジメント株式会社(国内アセットマネジメント)の11.47%(2026/04/23の開示時点)です。次いで野村證券株式会社が10.04%を保有しています。

半導体製造装置や電子機器の製造・販売を主力とする精密機器メーカー。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 17,650円 ・ 安値 11,250円
2026/06/01(14,500円)2026/10/01(14,980円)
業種
電気機器
終値
14,980円
PER
50.7x
PBR
8.79x
52週レンジ位置
78%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
アセットマネジメントOne株式会社変更報告書6.2% → 5.09%▼1.11ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書9.36% → 10.04%▲0.68ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.46% → 9.36%▼1.1ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.74% → 10.46%▼0.28ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.56% → 10.74%▲0.18ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.25% → 10.56%▼0.69ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.28% → 11.25%▼0.03ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.47% → 11.28%▼0.19ptPDF ↗
野村アセットマネジメント株式会社変更報告書10.92% → 11.47%▲0.55ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.94% → 10.92%▼1.02ptPDF ↗
アセットマネジメントOne株式会社変更報告書8.25% → 6.2%▼2.05ptPDF ↗
野村アセットマネジメント株式会社変更報告書12.76% → 11.94%▼0.82ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書12.69% → 12.76%▲0.07ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.75% → 12.69%▲0.94ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.49% → 11.75%▲1.26ptPDF ↗
野村アセットマネジメント株式会社変更報告書10.37% → 10.49%▲0.12ptPDF ↗
アセットマネジメントOne株式会社変更報告書7.08% → 8.25%▲1.17ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書9.54% → 10.37%▲0.83ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.84% → 9.54%▼1.3ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.49% → 10.84%▲0.35ptPDF ↗
アセットマネジメントOne株式会社大量保有報告書7.08%PDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.02% → 10.49%▲0.47ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.03% → 10.02%▼1.01ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書11.16% → 11.03%▼0.13ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.14% → 11.16%▲1.02ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.25% → 10.14%▼0.11ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.24% → 10.25%▲0.01ptPDF ↗
野村證券株式会社変更報告書10.2% → 10.24%▲0.04ptPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

日本マイクロニクス(6871)は、2026/09/04〜2026/09/07の間に2者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち買い方向(取得)が1件(推定合計31.5億円)、売り方向(譲渡・売却)が1件(推定合計55.6億円)です。提出者の分類では「国内アセットマネジメント」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、野村アセットマネジメント株式会社、野村證券株式会社、アセットマネジメントOne株式会社が日本マイクロニクス(6871)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/09/07にアセットマネジメントOne株式会社が変更報告書を提出し、保有比率5.09%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。