
yutori(5892)、瀬之口 和磨が保有比率5%に引き下げ|大量保有報告書
yutori(5892) ・ 1.7億円
yutori(5892)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は5者です。保有比率が最も高いのは片石 貴展(個人)の36.62%(2026/01/06の開示時点)です。次いで瀬之口 和磨が5%を保有しています。
9090、nemneなど複数のD2Cストリートファッションブランドを展開。SNS活用によるZ世代向けマーケティングに強み。自社EC「YZ STORE」と全国の実店舗で販売。40ブランド運営、グループ売上約80億円。
最終更新(反映済みの最新開示日):
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| 瀬之口 和磨 | 変更報告書 | 6.27% → 5%▼1.27pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 5.23% → 3.99%▼1.24pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 6.12% → 5.23%▼0.89pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 6.51% → 6.12%▼0.39pt | PDF ↗ | |
| 片石 貴展 | 変更報告書 | 36.62% → 36.62% | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 5.84% → 6.51%▲0.67pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 6.31% → 5.84%▼0.47pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 5.7% → 6.31%▲0.61pt | PDF ↗ | |
| 瀬之口 和磨 | 訂正報告書 | 6.27% → 6.27% | PDF ↗ | |
| 瀬之口 和磨 | 訂正報告書 | 6.27% → 6.27% | PDF ↗ | |
| 片石 貴展 | 訂正報告書 | 36.62% → 36.62% | PDF ↗ | |
| 片石 貴展 | 変更報告書 | 36.62% → 36.62% | PDF ↗ | |
| 瀬之口 和磨 | 変更報告書 | 3.01% → 6.27%▲3.26pt | PDF ↗ | |
| 瀬之口 和磨 | 変更報告書 | 3.01% → 6.27%▲3.26pt | PDF ↗ | |
| 片石 貴展 | 変更報告書 | 36.62% → 36.62% | PDF ↗ | |
| 株式会社SBI証券 | 変更報告書 | 6.02% → 1.16%▼4.86pt | PDF ↗ | |
| 株式会社SBI証券 | 大量保有報告書 | 6.02% | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 5.5% → 5.7%▲0.2pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 6.25% → 5.5%▼0.75pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 変更報告書 | 5.22% → 6.25%▲1.03pt | PDF ↗ | |
| 野村證券株式会社 | 大量保有報告書 | 5.22% | PDF ↗ | |
| 片石 貴展 | 変更報告書 | 36.62% → 36.62% | PDF ↗ | |
| 片石 貴展 | 訂正報告書 | 36.62% → 36.62% | PDF ↗ | |
| 日興アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.92% → 3.34%▼2.58pt | PDF ↗ | |
| 日興アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 7.55% → 5.92%▼1.63pt | PDF ↗ | |
| 片石 貴展 | 訂正報告書 | 36.62% → 36.62% | PDF ↗ | |
| 片石 貴展 | 訂正報告書 | 36.62% → 36.62% | PDF ↗ |
yutori(5892)は、2026/08/20〜2026/08/20の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が1件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が1件(推定合計1.7億円)です。提出者の分類では「個人」による届出が最も多くなっています。
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EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、片石 貴展、瀬之口 和磨、野村證券株式会社をはじめ計5者がyutori(5892)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/08/20に瀬之口 和磨が変更報告書を提出し、保有比率5%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。