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Ridge−i（5572）、柳原 尚史が保有比率10.85%に引き下げ｜大量保有報告書
Ｒｉｄｇｅ−ｉ（5572） ・ 19.2億円
Ｒｉｄｇｅ−ｉ（5572）の大株主・株主構成
Ｒｉｄｇｅ−ｉ（5572）の株式について大量保有報告書（5%ルール）を提出している投資家は3者です。保有比率が最も高いのは柳原 尚史（個人）の25.91%（2025/10/07の開示時点）です。次いでSBIホールディングス株式会社が23.35%を保有しています。
AI・ディープラーニング技術のコンサルティング及び開発、ライセンス、保守モデルの提供と人工衛星データを活用したAI解析ソリューション事業を展開している。
最終更新（反映済みの最新開示日）:
期間高値 3,390円 ・ 安値 2,181円
2026/04/24（2,230円）2026/09/02（2,892円）
- 業種
- 情報・通信業
- 終値
- 2,892円
- PER
- 115.1x
- PBR
- 5.16x
- 52週レンジ位置
- 67%
- 株主優待
- なし
大量保有報告書の提出投資家
- 柳原 尚史個人保有比率 25.91%（時点）
- ＳＢＩホールディングス株式会社事業会社保有比率 23.35%（時点）
- スパークス・アセット・マネジメント株式会社国内アセットマネジメント保有比率 0%（時点）
保有比率の推移（EDINET開示ベース）
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| スパークス・アセット・マネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.73% → 0%▼5.73pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 訂正報告書 | 43.4% → 25.91%▼17.49pt | PDF ↗ | |
| ＳＢＩホールディングス株式会社 | 変更報告書 | 15.76% → 23.35%▲7.59pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 訂正報告書 | 25.91% → 25.91% | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 訂正報告書 | 43.47% → 43.4%▼0.07pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 変更報告書 | 43.4% → 25.9%▼17.5pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 変更報告書 | 25.9% → 25.9% | PDF ↗ | |
| ＳＢＩホールディングス株式会社 | 変更報告書 | 15.94% → 15.76%▼0.18pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 訂正報告書 | 44.24% → 43.47%▼0.77pt | PDF ↗ | |
| ＳＢＩホールディングス株式会社 | 変更報告書 | 16.41% → 15.94%▼0.47pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 変更報告書 | 43.47% → 43.4%▼0.07pt | PDF ↗ | |
| ＳＢＩホールディングス株式会社 | 大量保有報告書 | 16.41% | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 変更報告書 | 44.24% → 43.47%▼0.77pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 訂正報告書 | 47.72% → 45.87%▼1.85pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 訂正報告書 | 45.87% → 44.24%▼1.63pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 変更報告書 | 45.87% → 44.71%▼1.16pt | PDF ↗ | |
| 柳原 尚史 | 変更報告書 | 47.72% → 45.87%▼1.85pt | PDF ↗ |
大量保有・自社株買い履歴
Ｒｉｄｇｅ−ｉ（5572）は、2025/09/22〜2025/10/06の間に2者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち買い方向（取得）が1件（推定合計20億円）、売り方向（譲渡・売却）が1件（推定合計19.2億円）です。提出者の分類では「個人」による届出が最も多くなっています。
2025/10/06
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新しい開示が出たときに気づけるよう、RSSリーダー（Feedly・Inoreader等）に登録できます。 大きな動きは公式X（@kujira_watch）でも毎日お知らせしています。
よくある質問
EDINETの大量保有報告書（5%ルール）では、柳原 尚史、ＳＢＩホールディングス株式会社、スパークス・アセット・マネジメント株式会社がＲｉｄｇｅ−ｉ（5572）の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/06/17にスパークス・アセット・マネジメント株式会社が変更報告書を提出し、保有比率0%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。