Sansan(4443)の大株主・株主構成

Sansan(4443)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は4者です。保有比率が最も高いのは寺田 親弘(個人)の32.58%(2026/03/02の開示時点)です。次いでいちごアセットマネジメント・インタ-ナショナル・ピ-ティ-イ-・リミテッドが13.67%を保有しています。

営業支援とマーケティング支援を目的とした、法人向けのクラウドサービスおよびデータベース提供事業

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 2,315円 ・ 安値 1,383円
2026/06/01(1,765円)2026/10/01(2,050円)
業種
情報・通信業
終値
2,050円
PER
38.3x
PBR
12.93x
52週レンジ位置
80%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピー変更報告書5.08% → 4.29%▼0.79ptPDF ↗
いちごアセットマネジメント・インタ-ナショナル・ピ-ティ-イ-・リミテッド変更報告書12.64% → 13.67%▲1.03ptPDF ↗
いちごアセットマネジメント・インタ-ナショナル・ピ-ティ-イ-・リミテッド変更報告書11.57% → 12.64%▲1.07ptPDF ↗
いちごアセットマネジメント・インタ-ナショナル・ピ-ティ-イ-・リミテッド変更報告書10.44% → 11.57%▲1.13ptPDF ↗
いちごアセットマネジメント・インタ-ナショナル・ピ-ティ-イ-・リミテッド変更報告書9.43% → 10.44%▲1.01ptPDF ↗
いちごアセットマネジメント・インタ-ナショナル・ピ-ティ-イ-・リミテッド大量保有報告書9.43%PDF ↗
ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピー大量保有報告書5.08%PDF ↗
Greenoaks Capital Partners LLC変更報告書6.02% → 4.88%▼1.14ptPDF ↗
Greenoaks Capital Partners LLC変更報告書7.09% → 6.02%▼1.07ptPDF ↗
Greenoaks Capital Partners LLC変更報告書8.17% → 7.09%▼1.08ptPDF ↗
Greenoaks Capital Partners LLC変更報告書9.22% → 8.17%▼1.05ptPDF ↗
寺田 親弘変更報告書32.58% → 32.58%PDF ↗
寺田 親弘変更報告書32.58% → 32.58%PDF ↗
寺田 親弘変更報告書32.59% → 32.58%▼0.01ptPDF ↗
寺田 親弘訂正報告書32.72% → 32.59%▼0.13ptPDF ↗
寺田 親弘訂正報告書33.72% → 32.72%▼1ptPDF ↗
寺田 親弘訂正報告書32.59% → 32.59%PDF ↗
寺田 親弘訂正報告書32.59% → 32.59%PDF ↗
寺田 親弘変更報告書32.72% → 32.59%▼0.13ptPDF ↗
寺田 親弘変更報告書32.72% → 32.59%▼0.13ptPDF ↗
寺田 親弘訂正報告書33.72% → 33.72%PDF ↗
寺田 親弘訂正報告書33.72% → 33.72%PDF ↗
寺田 親弘変更報告書33.72% → 32.72%▼1ptPDF ↗
寺田 親弘訂正報告書33.76% → 33.72%▼0.04ptPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

Sansan(4443)は、2026/07/28〜2026/08/20の間に2者の投資家から大量保有・変更報告書が3件提出されています。うち買い方向(取得)が2件(推定合計51.6億円)、売り方向(譲渡・売却)が1件(推定合計22億円)です。提出者の分類では「アクティビスト」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、寺田 親弘、いちごアセットマネジメント・インタ-ナショナル・ピ-ティ-イ-・リミテッド、Greenoaks Capital Partners LLCをはじめ計4者がSansan(4443)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/08/20にウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーが変更報告書を提出し、保有比率4.29%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。