その他
HODL1（2345）、株式会社ファンドコーポレートインベストメントが46.23%を新規保有｜大量保有報告書
ＨＯＤＬ１（2345） ・ 20.7億円
ＨＯＤＬ１（2345）の大株主・株主構成
ＨＯＤＬ１（2345）の株式について大量保有報告書（5%ルール）を提出している投資家は5者です。保有比率が最も高いのは株式会社ファンドコーポレートインベストメント（その他）の47.47%（2026/06/19の開示時点）です。次いで田原 弘貴が15.93%を保有しています。
イーサリアムを中心としたブロックチェーン関連事業を展開し、ETHの保有・運用と金融インフラの未来を広げる事業を推進。
最終更新（反映済みの最新開示日）:
期間高値 245円 ・ 安値 88円
2026/06/01（221円）2026/10/01（98円）
- 業種
- 情報・通信業
- 終値
- 98円
- PBR
- 4.33x
- 52週レンジ位置
- 5%
- 株主優待
- なし
大量保有報告書の提出投資家
- 株式会社ファンドコーポレートインベストメントその他保有比率 47.47%（時点）
- 田原 弘貴個人保有比率 15.93%（時点）
- 田中 遼個人保有比率 7.74%（時点）
- 株式会社ａ’ｇｉｌその他保有比率 3.86%（時点）
- 菅原 源一郎その他保有比率 3.73%（時点）
保有比率の推移（EDINET開示ベース）
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| 株式会社ａ’ｇｉｌ | 大量保有報告書 | 3.86% → 3.86% | PDF ↗ | |
| 株式会社ファンドコーポレートインベストメント | 変更報告書 | 46.23% → 47.47%▲1.24pt | PDF ↗ | |
| 株式会社ａ’ｇｉｌ | 訂正報告書 | 4.63% → 15.93%▲11.3pt | PDF ↗ | |
| 田中 遼 | 訂正報告書 | 7.74% | PDF ↗ | |
| 田中 遼 | 訂正報告書 | 7.18% | PDF ↗ | |
| 田原 弘貴 | 訂正報告書 | 7.87% → 15.93%▲8.06pt | PDF ↗ | |
| 田原 弘貴 | 訂正報告書 | 7.87% → 15.93%▲8.06pt | PDF ↗ | |
| 田原 弘貴 | 変更報告書 | 7.87% → 18.62%▲10.75pt | PDF ↗ | |
| 田中 遼 | 大量保有報告書 | 7.74% | PDF ↗ | |
| 株式会社ａ’ｇｉｌ | 変更報告書 | 4.63% → 15.93%▲11.3pt | PDF ↗ | |
| 株式会社ファンドコーポレートインベストメント | 大量保有報告書 | 46.23% | PDF ↗ | |
| 株式会社ａ’ｇｉｌ | 訂正報告書 | 8.5% | PDF ↗ | |
| 田原 弘貴 | 訂正報告書 | 7.41% | PDF ↗ | |
| 田原 弘貴 | 訂正報告書 | 7.41% | PDF ↗ | |
| 田原 弘貴 | 大量保有報告書 | 7.87% | PDF ↗ | |
| 株式会社ａ’ｇｉｌ | 訂正報告書 | 8.5% | PDF ↗ | |
| 株式会社ａ’ｇｉｌ | 訂正報告書 | 8.5% | PDF ↗ | |
| 株式会社ａ’ｇｉｌ | 訂正報告書 | 8.5% | PDF ↗ | |
| 株式会社ａ’ｇｉｌ | 大量保有報告書 | 3.86% | PDF ↗ | |
| 菅原 源一郎 | 訂正報告書 | 5.31% → 3.73%▼1.58pt | PDF ↗ | |
| 菅原 源一郎 | 変更報告書 | 5.31% → 3.73%▼1.58pt | PDF ↗ |
大量保有・自社株買い履歴
ＨＯＤＬ１（2345）は、2026/05/21〜2026/05/21の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が1件提出されています。うち買い方向（取得）が1件（推定合計20.7億円）です。提出者の分類では「その他」による届出が最も多くなっています。
2026/05/21
ＨＯＤＬ１（2345）の更新を追う
新しい開示が出たときに気づけるよう、RSSリーダー（Feedly・Inoreader等）に登録できます。
よくある質問
EDINETの大量保有報告書（5%ルール）では、株式会社ファンドコーポレートインベストメント、田原 弘貴、田中 遼をはじめ計5者がＨＯＤＬ１（2345）の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/07/03に株式会社ａ’ｇｉｌが大量保有報告書を提出し、保有比率3.86%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。