高橋カーテンウォール工業(1994)の大株主・株主構成

高橋カーテンウォール工業(1994)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は4者です。保有比率が最も高いのは高橋 武治(個人)の15%(2026/08/24の開示時点)です。次いで高橋 敏男が11.83%を保有しています。

ビル外壁用PCカーテンウォール事業が主力で業界首位。プール施工のアクア事業や収納家具事業も展開。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 630円 ・ 安値 536円
2026/06/01(570円)2026/10/01(616円)
業種
建設業
終値
616円
PER
11.1x
PBR
0.45x
52週レンジ位置
72%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
  • 高橋 武治
    個人
    保有比率 15%(時点)
  • 高橋 敏男
    個人
    保有比率 11.83%(時点)
  • みずほ証券株式会社
    日系証券銀行
    保有比率 7.43%(時点)
  • 株式会社SBI証券
    日系証券銀行
    保有比率 0.36%(時点)
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
株式会社SBI証券変更報告書5.92% → 0.36%▼5.56ptPDF ↗
高橋 武治変更報告書9.77% → 15%▲5.23ptPDF ↗
みずほ証券株式会社変更報告書7.43% → 7.43%PDF ↗
みずほ証券株式会社変更報告書7.43% → 7.43%PDF ↗
高橋 武治変更報告書10.08% → 15%▲4.92ptPDF ↗
高橋 武治変更報告書15% → 9.77%▼5.23ptPDF ↗
みずほ証券株式会社変更報告書6.8% → 7.43%▲0.63ptPDF ↗
高橋 敏男訂正報告書12.93% → 11.83%▼1.1ptPDF ↗
高橋 敏男訂正報告書10.59% → 9.35%▼1.24ptPDF ↗
高橋 敏男訂正報告書11.83% → 10.59%▼1.24ptPDF ↗
高橋 敏男訂正報告書10.59% → 9.35%▼1.24ptPDF ↗
高橋 敏男変更報告書10.59% → 9.35%▼1.24ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書7.04% → 5.92%▼1.12ptPDF ↗
高橋 武治変更報告書15.31% → 10.08%▼5.23ptPDF ↗
高橋 武治変更報告書10.08% → 15.31%▲5.23ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書5.73% → 7.04%▲1.31ptPDF ↗
高橋 武治変更報告書15.31% → 10.08%▼5.23ptPDF ↗
高橋 武治変更報告書10.74% → 15.31%▲4.57ptPDF ↗
株式会社SBI証券大量保有報告書5.73%PDF ↗
高橋 武治変更報告書16.28% → 10.74%▼5.54ptPDF ↗
株式会社SBI証券変更報告書5.72% → 0.48%▼5.24ptPDF ↗
高橋 武治変更報告書10.74% → 16.28%▲5.54ptPDF ↗
株式会社SBI証券大量保有報告書5.72%PDF ↗
高橋 武治変更報告書16.28% → 10.74%▼5.54ptPDF ↗
自社株買い(TDnet適時開示)
開示2件・取得枠の決定1件・上限合計0.7億円。上限は取締役会で決議した取得枠で、実際の取得額はこれを下回ることがあります。
開示日種別取得枠(上限)内容原文
2026/10/02進捗-自己株式の取得状況に関するお知らせPDF ↗
2026/08/28決定0.7億円 / 発行済の1.26%自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ市場買付PDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

高橋カーテンウォール工業(1994)は、2026/08/24〜2026/08/24の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が1件提出されています。うち買い方向(取得)が1件(推定合計2.5億円)です。提出者の分類では「個人」による届出が最も多くなっています。

高橋カーテンウォール工業(1994)の更新を追う

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、高橋 武治、高橋 敏男、みずほ証券株式会社をはじめ計4者が高橋カーテンウォール工業(1994)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/09/07に株式会社SBI証券が変更報告書を提出し、保有比率0.36%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。