PostPrime198A)の大株主・株主構成

PostPrime(198A)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は5者です。保有比率が最も高いのはサイブリッジ合同会社(その他)の49.08%(2026/06/17の開示時点)です。次いでモルガン・スタンレーMUFG証券株式会社が4.12%を保有しています。

投資・経済分野を中心としたSNS「PostPrime」を運営し、CFD取引プラットフォームも提供する金融情報プラットフォーム企業。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 173円 ・ 安値 152円
2026/08/07(152円)2026/09/02(166円)
業種
情報・通信業
終値
166円
PBR
2.2x
52週レンジ位置
9%
株主優待
なし
株価・指標は2026/09/02時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
サイブリッジ合同会社変更報告書19.8% → 49.08%29.28ptPDF ↗
ゴールドマン・サックス証券株式会社変更報告書5% → 0.49%4.51ptPDF ↗
ゴールドマン・サックス証券株式会社大量保有報告書5%PDF ↗
JPモルガン証券株式会社変更報告書5.3% → 0.82%4.48ptPDF ↗
モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社変更報告書5.12% → 4.12%1ptPDF ↗
サイブリッジ合同会社大量保有報告書19.8%PDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書19.8% → 0%19.8ptPDF ↗
モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社大量保有報告書5.12%PDF ↗
JPモルガン証券株式会社大量保有報告書5.3%PDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書19.8% → 19.8%PDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書31.81% → 19.8%12.01ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書36.05% → 31.81%4.24ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書40.72% → 36.05%4.67ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書46.9% → 40.72%6.18ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書48.27% → 46.9%1.37ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書50.16% → 48.27%1.89ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書51.48% → 50.16%1.32ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書52.53% → 51.48%1.05ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書55.15% → 53.61%1.54ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書53.61% → 52.53%1.08ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書56.46% → 55.15%1.31ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書57.72% → 56.46%1.26ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書59.31% → 57.72%1.59ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書60.54% → 59.31%1.23ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書61.63% → 60.54%1.09ptPDF ↗
Dan Takahashi LLC変更報告書66.63% → 61.63%5ptPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

PostPrime(198A)は、2026/01/16〜2026/06/17の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち買い方向(取得)が2件(推定合計11.9億円)です。提出者の分類では「その他」による届出が最も多くなっています。

PostPrime(198A)の更新を追う

新しい開示が出たときに気づけるよう、RSSリーダー(Feedly・Inoreader等)に登録できます。 大きな動きは公式X(@kujira_watch)でも毎日お知らせしています。

よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、サイブリッジ合同会社、モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社、JPモルガン証券株式会社をはじめ計5者がPostPrime(198A)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/06/17にサイブリッジ合同会社が変更報告書を提出し、保有比率49.08%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。