PE・メザニンファンド
売り
WOLVES HAND（194A）、J－STAR No.3 SS GP, Ltd.が保有比率を2.06%に訂正｜訂正報告書
ＷＯＬＶＥＳ ＨＡＮＤ（194A） ・ 訂正
ＷＯＬＶＥＳ ＨＡＮＤ（194A）の大株主・株主構成
ＷＯＬＶＥＳ ＨＡＮＤ（194A）の株式について大量保有報告書（5%ルール）を提出している投資家は6者です。保有比率が最も高いのは北井 正志（その他）の42.5%（2026/09/16の開示時点）です。次いで野村アセットマネジメント株式会社が5.02%を保有しています。
関東・関西・沖縄で高度医療対応の動物病院を運営し、トリミングサロン、動物病院向けソフトウェア開発、獣医療教育などの周辺事業も展開する。
最終更新（反映済みの最新開示日）:
期間高値 2,110円 ・ 安値 1,492円
2026/08/07（1,494円）2026/10/01（1,744円）
- 業種
- サービス業
- 終値
- 1,744円
- PER
- 14x
- PBR
- 3.56x
- 52週レンジ位置
- 55%
- 株主優待
- なし
大量保有報告書の提出投資家
- 北井 正志その他保有比率 42.5%（時点）
- 野村アセットマネジメント株式会社国内アセットマネジメント保有比率 5.02%（時点）
- Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＳＳ ＧＰ， Ｌｔｄ．PE・メザニンファンド保有比率 2.06%（時点）
- Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＪＦ ＧＰ， Ｌｔｄ．その他保有比率 1.07%（時点）
- Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＧＦ ＧＰ， Ｌｔｄ．その他保有比率 0.88%（時点）
- Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＪＣ ＧＰ， Ｌｔｄ．その他保有比率 0.88%（時点）
保有比率の推移（EDINET開示ベース）
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＳＳ ＧＰ， Ｌｔｄ． | 訂正報告書 | 15.45% → 2.06%▼13.39pt | PDF ↗ | |
| 北井 正志 | 変更報告書 | 41.28% → 42.5%▲1.22pt | PDF ↗ | |
| 北井 正志 | 変更報告書 | 42.5% → 39.91%▼2.59pt | PDF ↗ | |
| Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＪＣ ＧＰ， Ｌｔｄ． | 変更報告書 | 6.62% → 0.88%▼5.74pt | PDF ↗ | |
| Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＪＦ ＧＰ， Ｌｔｄ． | 変更報告書 | 8.01% → 1.07%▼6.94pt | PDF ↗ | |
| Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＧＦ ＧＰ， Ｌｔｄ． | 変更報告書 | 6.59% → 0.88%▼5.71pt | PDF ↗ | |
| Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＳＳ ＧＰ， Ｌｔｄ． | 変更報告書 | 15.45% → 2.06%▼13.39pt | PDF ↗ | |
| 野村アセットマネジメント株式会社 | 大量保有報告書 | 5.02% | PDF ↗ |
自社株買い（TDnet適時開示）
開示1件・取得枠の決定1件・上限合計3.0億円。上限は取締役会で決議した取得枠で、実際の取得額はこれを下回ることがあります。| 開示日 | 種別 | 取得枠（上限） | 内容 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| 2026/09/02 | 決定 | 3.0億円 / 発行済の1.32% / 100,000株 | 自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ市場買付・2026/10/13〜2027/10/12 | PDF ↗ |
大量保有・自社株買い履歴
ＷＯＬＶＥＳ ＨＡＮＤ（194A）は、2026/09/15〜2026/09/29の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち売り方向（譲渡・売却）が2件（推定合計17.8億円）です。提出者の分類では「PE・メザニンファンド」による届出が最も多くなっています。
2026/09/15
ＷＯＬＶＥＳ ＨＡＮＤ（194A）の更新を追う
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よくある質問
EDINETの大量保有報告書（5%ルール）では、北井 正志、野村アセットマネジメント株式会社、Ｊ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＳＳ ＧＰ， Ｌｔｄ．をはじめ計6者がＷＯＬＶＥＳ ＨＡＮＤ（194A）の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/09/29にＪ－ＳＴＡＲ Ｎｏ．３ ＳＳ ＧＰ， Ｌｔｄ．が訂正報告書を提出し、保有比率2.06%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。