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山大(7426)、有限会社エステートヤマダインが保有比率を0%に訂正|訂正報告書
山大(7426) ・ 訂正
山大(7426)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は4者です。保有比率が最も高いのはナイス株式会社(事業会社)の59.28%(2026/08/07の開示時点)です。次いで山本裕治が21.41%を保有しています。
住宅資材・建設資材の卸・小売、住宅建築・大型木造建築、木材加工事業を手掛ける住宅関連総合商社。
最終更新(反映済みの最新開示日):
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| 山本裕治 | 変更報告書 | 20.41% → 21.41%▲1pt | PDF ↗ | |
| 有限会社エステートヤマダイン | 訂正報告書 | 25.03% → 0%▼25.03pt | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 17.13% → 20.41%▲3.28pt | PDF ↗ | |
| 有限会社エステートヤマダイン | 変更報告書 | 25% → 0%▼25pt | PDF ↗ | |
| ナイス株式会社 | 大量保有報告書 | 59.28% | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 16.07% → 17.13%▲1.06pt | PDF ↗ | |
| 有限会社エステートヤマダイン | 変更報告書 | 26.13% → 25.03%▼1.1pt | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 15.04% → 16.07%▲1.03pt | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 14.04% → 15.04%▲1pt | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 12.99% → 14.04%▲1.05pt | PDF ↗ | |
| 有限会社エステートヤマダイン | 訂正報告書 | 26.13% → 26.13% | PDF ↗ | |
| 有限会社エステートヤマダイン | 訂正報告書 | 26.13% → 26.13% | PDF ↗ | |
| 有限会社エステートヤマダイン | 訂正報告書 | 26.13% → 26.13% | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 11.62% → 12.99%▲1.37pt | PDF ↗ | |
| 株式会社SBI証券 | 変更報告書 | 9.53% → 0%▼9.53pt | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 10.12% → 11.62%▲1.5pt | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 8.63% → 10.12%▲1.49pt | PDF ↗ | |
| 有限会社エステートヤマダイン | 変更報告書 | 26.13% → 26.13% | PDF ↗ | |
| 有限会社エステートヤマダイン | 変更報告書 | 26.13% → 26.13% | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 7.11% → 8.63%▲1.52pt | PDF ↗ | |
| 有限会社エステートヤマダイン | 変更報告書 | 26.13% → 26.13% | PDF ↗ | |
| 株式会社SBI証券 | 変更報告書 | 8.3% → 9.53%▲1.23pt | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 6.06% → 7.11%▲1.05pt | PDF ↗ | |
| 株式会社SBI証券 | 変更報告書 | 6.34% → 8.3%▲1.96pt | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 変更報告書 | 5.06% → 6.06%▲1pt | PDF ↗ | |
| 山本裕治 | 大量保有報告書 | 5.06% | PDF ↗ | |
| 株式会社SBI証券 | 大量保有報告書 | 6.34% | PDF ↗ |
山大(7426)は、2026/08/28〜2026/08/28の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が1件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が1件(推定合計0億円)です。提出者の分類では「その他」による届出が最も多くなっています。
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EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、ナイス株式会社、山本裕治、株式会社SBI証券をはじめ計4者が山大(7426)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/09/11に山本裕治が変更報告書を提出し、保有比率21.41%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。