CEホールディングス4320)の大株主・株主構成

CEホールディングス(4320)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は4者です。保有比率が最も高いのは光通信株式会社(事業会社)の26.1%(2026/08/13の開示時点)です。次いでAXIUM CAPITAL PTE.LTD.が14.28%を保有しています。

医療システム開発を中核とする持株会社。中小病院向け電子カルテシステム「ミライズ」の開発・販売および医療情報システムの受託開発を主業務とする。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 1,818円 ・ 安値 1,149円
2026/04/24(1,149円)2026/09/02(1,648円)
業種
情報・通信業
終値
1,648円
PER
16.7x
PBR
3.3x
52週レンジ位置
85%
株主優待
なし
株価・指標は2026/09/02時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
AXIUM CAPITAL PTE.LTD.変更報告書14.02% → 14.28%0.26ptPDF ↗
AXIUM CAPITAL PTE.LTD.変更報告書12.92% → 14.02%1.1ptPDF ↗
AXIUM CAPITAL PTE.LTD.変更報告書11.59% → 12.92%1.33ptPDF ↗
光通信株式会社変更報告書25.84% → 26.1%0.26ptPDF ↗
杉本 惠昭変更報告書10.19% → 9.79%0.4ptPDF ↗
AXIUM CAPITAL PTE.LTD.変更報告書11.55% → 11.59%0.04ptPDF ↗
AXIUM CAPITAL PTE.LTD.変更報告書11.55% → 11.55%PDF ↗
AXIUM CAPITAL PTE.LTD.変更報告書10.54% → 11.55%1.01ptPDF ↗
AXIUM CAPITAL PTE.LTD.変更報告書8.44% → 10.54%2.1ptPDF ↗
AXIUM CAPITAL PTE.LTD.変更報告書6.9% → 8.44%1.54ptPDF ↗
AXIUM CAPITAL PTE.LTD.大量保有報告書6.9%PDF ↗
光通信株式会社変更報告書27.36% → 25.84%1.52ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書9.39% → 1.6%7.79ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書9.72% → 9.39%0.33ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書10.26% → 9.72%0.54ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書10.86% → 10.26%0.6ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書11.93% → 10.86%1.07ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書12.5% → 11.93%0.57ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書13.57% → 12.5%1.07ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書14.09% → 13.57%0.52ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書14.64% → 14.09%0.55ptPDF ↗
マイルストーン・キャピタル・マネジメント株式会社変更報告書15.69% → 14.64%1.05ptPDF ↗
光通信株式会社変更報告書26.3% → 27.36%1.06ptPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

CEホールディングス(4320)は、2026/08/14〜2026/08/18の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が2件提出されています。うち買い方向(取得)が2件(推定合計6.7億円)です。提出者の分類では「アクティビスト」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、光通信株式会社、AXIUM CAPITAL PTE.LTD.、杉本 惠昭をはじめ計4者がCEホールディングス(4320)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/08/19にAXIUM CAPITAL PTE.LTD.が変更報告書を提出し、保有比率14.28%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。