アイスタイル(3660)の大株主・株主構成

アイスタイル(3660)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は8者です。保有比率が最も高いのは吉松 徹郎(個人)の18.38%(2026/09/04の開示時点)です。次いでアマゾン・ドット・コム・インクが9.29%を保有しています。

美容・コスメ関連の情報サイト運営とeコマース事業を主軸とし、美容業界向けのデジタルマーケティングサービスも提供している。

最終更新(反映済みの最新開示日):

期間高値 560円 ・ 安値 359円
2026/06/01(385円)2026/10/01(496円)
業種
情報・通信業
終値
496円
PER
16.2x
PBR
2.19x
52週レンジ位置
68%
株主優待
なし
株価・指標は2026/10/01時点
大量保有報告書の提出投資家
保有比率の推移(EDINET開示ベース)
開示日投資家種別保有比率原文
アセットマネジメントOne株式会社変更報告書5.11% → 6.17%▲1.06ptPDF ↗
吉松 徹郎変更報告書18.55% → 18.38%▼0.17ptPDF ↗
吉松 徹郎変更報告書18.38% → 18.27%▼0.11ptPDF ↗
株式会社三井住友銀行変更報告書5.72% → 4.53%▼1.19ptPDF ↗
アマゾン・ドット・コム・インク変更報告書39.3% → 9.29%▼30.01ptPDF ↗
三井住友DSアセットマネジメント株式会社大量保有報告書5.72%PDF ↗
アセットマネジメントOne株式会社大量保有報告書5.11%PDF ↗
吉松 徹郎変更報告書18.57% → 18.55%▼0.02ptPDF ↗
アセットマネジメントOne株式会社変更報告書6.73% → 4.99%▼1.74ptPDF ↗
ソシエテ・ジェネラル証券株式会社訂正報告書5.21% → 4.14%▼1.07ptPDF ↗
ソシエテ・ジェネラル証券株式会社変更報告書5.21% → 4.14%▼1.07ptPDF ↗
ソシエテ・ジェネラル証券株式会社訂正報告書5.21%PDF ↗
ソシエテ・ジェネラル証券株式会社大量保有報告書5.21%PDF ↗
吉松 徹郎変更報告書18.57% → 18.57%PDF ↗
アセットマネジメントOne株式会社変更報告書7.7% → 6.73%▼0.97ptPDF ↗
吉松 徹郎変更報告書19.62% → 18.57%▼1.05ptPDF ↗
三井物産株式会社変更報告書7.17% → 5.59%▼1.58ptPDF ↗
吉松 徹郎変更報告書19.63% → 19.62%▼0.01ptPDF ↗
吉松 徹郎変更報告書19.62% → 19.62%PDF ↗
吉松 徹郎変更報告書19.63% → 19.63%PDF ↗
吉松 徹郎変更報告書21.61% → 19.63%▼1.98ptPDF ↗
吉松 徹郎変更報告書24.92% → 21.61%▼3.31ptPDF ↗
アセットマネジメントOne株式会社変更報告書6.56% → 7.7%▲1.14ptPDF ↗
ベイリー・ギフォード・アンド・カンパニー変更報告書5.17% → 4.13%▼1.04ptPDF ↗
アセットマネジメントOne株式会社変更報告書8.63% → 6.56%▼2.07ptPDF ↗
アマゾン・ドット・コム・インク変更報告書41.75% → 39.3%▼2.45ptPDF ↗
アセットマネジメントOne株式会社変更報告書9.83% → 8.63%▼1.2ptPDF ↗
ベイリー・ギフォード・アンド・カンパニー大量保有報告書5.17%PDF ↗
自社株買い(TDnet適時開示)
開示2件。上限は取締役会で決議した取得枠で、実際の取得額はこれを下回ることがあります。
開示日種別取得枠(上限)内容原文
2026/10/01進捗-自己株式の取得状況に関するお知らせPDF ↗
2026/09/01進捗-自己株式の取得状況に関するお知らせPDF ↗

大量保有・自社株買い履歴

アイスタイル(3660)は、2026/08/20〜2026/08/20の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が1件提出されています。うち売り方向(譲渡・売却)が1件(推定合計154.3億円)です。提出者の分類では「事業会社」による届出が最も多くなっています。

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よくある質問

EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、吉松 徹郎、アマゾン・ドット・コム・インク、アセットマネジメントOne株式会社をはじめ計8者がアイスタイル(3660)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。

2026/09/07にアセットマネジメントOne株式会社が変更報告書を提出し、保有比率6.17%を開示しています。

上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。