
ブロードメディア(4347)、アセット・バリュー・インベスターズ・リミ…が保有比率38.01%に引き上げ|大量保有報告書
ブロードメディア(4347) ・ 15.6億円
ブロードメディア(4347)の株式について大量保有報告書(5%ルール)を提出している投資家は3者です。保有比率が最も高いのはアセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド(アクティビスト)の38.01%(2026/02/04の開示時点)です。次いで武士道アセットマネジメント株式会社が8.56%を保有しています。
教育、スタジオ・プロダクション、技術の4セグメントで構成。教育が売上の約44%を占め、ルネサンス高校グループ、日本語学院、テックキャンプの教育事業のほか、海外映像作品の日本語字幕・吹替制作、CDNなどの技術サービスを展開。
最終更新(反映済みの最新開示日):
| 開示日 | 投資家 | 種別 | 保有比率 | 原文 |
|---|---|---|---|---|
| 武士道アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 7.48% → 8.56%▲1.08pt | PDF ↗ | |
| 武士道アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 5.56% → 7.48%▲1.92pt | PDF ↗ | |
| 武士道アセットマネジメント株式会社 | 変更報告書 | 7.96% → 5.56%▼2.4pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 27% → 38.01%▲11.01pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 25.91% → 27%▲1.09pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 24.89% → 25.91%▲1.02pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 21.27% → 24.89%▲3.62pt | PDF ↗ | |
| NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC | 変更報告書 | 8.97% → 4.06%▼4.91pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 16.84% → 21.27%▲4.43pt | PDF ↗ | |
| NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC | 変更報告書 | 10.93% → 8.97%▼1.96pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 15.09% → 16.84%▲1.75pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 13.42% → 15.09%▲1.67pt | PDF ↗ | |
| NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC | 変更報告書 | 11.69% → 10.93%▼0.76pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 12.35% → 13.42%▲1.07pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 11.21% → 12.35%▲1.14pt | PDF ↗ | |
| NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLC | 変更報告書 | 11.45% → 11.69%▲0.24pt | PDF ↗ | |
| アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド | 変更報告書 | 10.21% → 11.21%▲1pt | PDF ↗ |
ブロードメディア(4347)は、2026/02/04〜2026/02/04の間に1者の投資家から大量保有・変更報告書が1件提出されています。うち買い方向(取得)が1件(推定合計15.6億円)です。提出者の分類では「アクティビスト」による届出が最も多くなっています。
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EDINETの大量保有報告書(5%ルール)では、アセット・バリュー・インベスターズ・リミテッド、武士道アセットマネジメント株式会社、NIPPON ACTIVE VALUE FUND PLCがブロードメディア(4347)の株式保有を開示しています。各投資家の保有比率の推移はこのページの一覧で確認できます。
2026/04/06に武士道アセットマネジメント株式会社が変更報告書を提出し、保有比率8.56%を開示しています。
上場企業の株式を発行済株式総数の5%を超えて保有した投資家に、金融庁の開示システムEDINETへの提出が義務付けられている書類です。その後保有比率が1%以上変動した場合も変更報告書の提出が必要で、機関投資家やアクティビストなど大口投資家の売買動向を知る一次情報になります。